「トイレの便器内の水がチョロチョロ流れている……」「トイレの水漏れに、まだ対応できていない」このようにお困りの方もいらっしゃるのではないでしょうか?
トイレの水漏れを放置すると、水道代が高くなるので早急に対応したいところです。

本記事では、トイレの水漏れを発見した際の対処法を紹介します。
さらに、水漏れが原因で、水道代が上がったときに利用できる料金減額措置も紹介するので、ぜひ最後までご覧ください。

トイレの水漏れで水道代はどれくらい上がってしまう?

トイレが水漏れしたときに気になるのが、水道代に与える影響です。
小さな水漏れであっても、気づかない期間が長いほど水道代が高くなるので、修理の対応は急ぎたいところです。

大した影響はないと思われるかもしれませんが、便器の水面がわずかに動く程度の水漏れが続くだけでも、約3,800~8万円/月の影響があるとされています。

ほかにも、蛇口からの水漏れの場合は、以下のような影響があります。

蛇口からの水漏れが1か月続いた場合の水道代への影響

  • 直径1ミリ程度の水漏れ:約1,000円/月
  • 直径2ミリ程度の水漏れ:約4,700円/月

このように、水漏れの箇所にもよりますが、最大で約8万円/月の水道代がかかるので、早急に対処したいトラブルといえるでしょう。

出典元:広島市水道局「漏水したときは?|よくあるご質問|水道ご利用のお客様へ」
https://www.water.city.hiroshima.lg.jp/soshiki/12/274.html

トイレの水漏れに気づいたときの対処法

トイレの水漏れが水道代に与える影響は、決して小さくありません。
できるだけ早く対処して、被害を大きくしないことが大切です。

ここからは、トイレの水漏れに気づいたときの対処法を2つ紹介します。

対処法①止水栓を閉める

水漏れに気づいたら、できるだけ早く止水栓を閉めましょう。
止水栓は、水の量を調整する栓です。
通常、トイレの床や壁などに設置されており、止水栓を閉めるとタンクの中には水が入りません。

止水栓の場所がわからない場合は、水漏れを修理するまで元栓を閉めておくとよいかもしれません。
ただし、家全体の水がストップする点には注が必要です。

なお、元栓の場所は、一戸建てと集合住宅で異なります。
一戸建ての場合は敷地内のメーターボックス内、集合住宅の場合は玄関横のメーターボックス内にあることがほとんどです。

対処法②水漏れしている場所を探す

余裕があれば、水漏れしている原因の場所を特定しましょう。

場所によっては、自身で対応できるかもしれません。
また、業者に依頼するにあたって、水漏れの修理箇所を把握していればスムーズに伝えられるからです。

一方で、トイレの水漏れが、複数の原因が重なって起こっていることもあるので、修理箇所が1つだけとは限りません。
修理を業者に依頼せず、自身で対応する場合、配管が抜けてしまったり、点検中にけがをしてしまったりするため、無理はしないように注意してください。

関連記事:トイレの設置面から水漏れ!原因と対処法

トイレの水漏れが起こりやすい場所

ここでは、トイレの水漏れが起こりやすい場所を、3つ紹介します。
水漏れの原因を追究したい方は、ぜひ参考にしてみてください。

配管や止水栓

トイレの水漏れの原因としてよくあるのが、配管からの水漏れです。
配管自体に問題がないように見えても、配管同士のつなぎ目から水漏れしているというケースが多いです。

また、止水栓の場合、内部のパッキンの経年劣化が原因として挙げられます。

いずれもわかりづらい部分なので、定期的にティッシュペーパーやタオルなどを活用して、配管や止水栓が濡れていないか同課を確認しましょう。

タンク内部にある部品の故障や破損

トイレに設置しているタンクには、給水や止水するために、さまざまな部品が組み込まれています。
1つでも故障すると、水漏れが起こってしまうので注意しましょう。

タンク内の清掃時に、部品をずらしてしまうことが原因になることもあるので、安易に部品を動かさないように気を付けたいところです。

便器本体

便器本体から水漏れが起こっているのであれば、まずは便器のひび割れを確認しましょう。
便器は陶器でできており、上から固いものを落とすと割れてしまいます。

便器のひび割れには、コーキング材やパテなどで応急処置はできますが、あくまで一時的な対応となるので、放置すると床一面が水浸しになります。
便器が割れてしまうと、新たなものに買い替えるしかありません。

それなりの費用がかかりますが、見積もりを依頼したうえで優良業者に修理を依頼しましょう。

水漏れが原因で水道代が上がった場合の減額措置とは

トイレの水漏れが原因で水道代が高くなった場合、減額措置を受けられる可能性があります。
減額措置とは、水漏れなどのトラブルで過剰に請求された水道代を、一部減額してくれる仕組みのことです。

減額措置を受けられる条件はお住まいの自治体で異なりますが、主な条件は以下のとおりです。

減額措置を受けられる条件の例

  • 一般的な使用の範囲で起きた水漏れ(不注意や故意が原因ではない)
  • 床下や壁中など、発見することが難しい場所で起きた水漏れ
  • 連続している水漏れではない
  • 水道局指定工事店が水漏れの修理を行った

具体的な条件は、お住まいの地域で異なるので、詳しくは、各自治体の水道局でご確認ください。
さらに、申請方法も自治体ごとに異なります。
減額措置の申請は、水漏れの修理を終えてから行うことになります。
対象となる修理業者を指定しているケースが多いので、この点には注意しましょう。

なお、減額措置はあくまで減額なので、条件に該当しても水道代が無料になることはありません。
減額の幅は、過去数か月の水道代をもとに、水漏れで発生した水道代を推測して減額されるようです。

水漏れで水道代が高額になった場合、減免措置の利用を検討するとよいかもしれません。

トイレの水漏れは水道代が最大8万円も高くなる

いかがでしたでしょうか?

トイレの水漏れは、原因にもよるものの水道代に1,000~8万円もの影響があります。
少しでも被害を大きくしないためにも、止水栓を閉めて原因を究明しましょう。

水漏れなどのトラブルで過剰に請求された水道代は、減額措置を利用すれば一部減額できるかもしれません。
減額措置を受けられる条件は、各自治体によって異なるので、気になる方はぜひお住まいの地域に直接問い合わせてみてください。

東京水道センターでは、トイレの水漏れ修理も承っています。
東京都23区を中心に、ほか三県の一部地域にも対応しているので、水漏れにお困りの方は、ぜひお問い合わせください。

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